ロングセラー地盤改良技術「DCM-L工法」が『建築技術性能証明』を取得
～地盤の許容応力度（地盤にかかるm²あたりの荷重）に対する行政上の評価が最大2倍に、積極展開を開始～
2004年9月29日
株式会社 竹中工務店
株式会社 竹中土木
竹中工務店（社長：竹中統一）、竹中土木（社長：竹中康一）は、軟弱地盤改良技術として数多くの実績がある深層混合処理工法「DCM-L工法」について、財団法人日本建築総合試験所から「建築技術性能証明」（*1）を取得しました。
「DCM-L工法」は、注入するセメント量を調整することによって、300KN／m²以上の強度を確保することが可能です。しかし一部の地方公共団体では、公的機関の「建築技術性能証明」を取得していない地盤改良工法は、実現強度に拘らず地盤にかかる建物などの荷重の最大値（＝地盤の許容応力度）（*2）が1m²あたり150KN（キロニュートン）（*3）を超える場合は、採用が認められていません。一方「建築技術性能証明」を取得した工法は、1m²あたり300KNまでの荷重を負担出来る工法として認められます。（*4）。
軟弱地盤改良工事において「DCM-L工法」によって大きな強度を確保できれば、直接基礎工法の採用が可能になることや、杭の本数を減らせるなど、工期やコスト面でメリットが生じます。今回「建築技術性能証明」を取得した事で、全てのケースにおいて「DCM-L工法」が300KN／m²の荷重にまで耐えられる工法として認められた結果、多様な基礎工法の提案が可能になりました。
- (*1) 「建築技術性能証明」は04年1月に取得
- (*2) 地盤の許容応力度：地盤上の建物等の重量に対して、その地盤がm²当りどこまで耐えられるかを示す数値
- (*3) 1KN≒0.1t
- (*4) その他の一般の地方公共団体では、「建築技術性能証明」の有無に係らず、当該技術が個々の工事における許容応力度を満たしているかを評価して採否を決定する
- 1.
- 軟弱地盤地域の基礎地盤対策工法として最適です。
- 1.
- 液状化対策工法としても高い評価を得ています。
- 1.
- 軟弱土を任意の形状・強度に改良できます。
- 1.
- 周辺環境に優しい低振動、低騒音の施工が可能です。
（株）竹中工務店と（株）竹中土木は、1976年に海底地盤の改良を目的に、「DCM工法（深層混合処理工法）」を開発しました。「DCM工法（深層混合処理工法）」は、軟弱地盤にセメントミルクなどの硬化材を注入攪拌して固め、構造物を支持できる地盤に改良する技術であり、液状化対策や軟弱地盤地域の基礎地盤対策工法として最適です。
「DCM-L工法」（Lランドの意味）は、土木工事だけでなく建築工事でも軟弱地盤の改良や地盤の液状化防止ニーズが高いことから、1981年に陸上用として開発されました。「DCM-L工法」は支持力増強や地震時の液状化対策において信頼性の高い工法として知られており、阪神淡路大震災でも被害が少なかった「神戸メリケンパークオリエンタルホテル」を始め、1981年以来、180件以上の施工件数、460万m³を超える改良実績があり、信頼性の高い工法として広く認知されています。現在施工中の竹中工務店東京本店新社屋にも採用しています。
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