ブックタイトル竹中技術研究報告書No70

概要

竹中技術研究報告書No70

竹中技術研究報告No.70 2014TAKENAKA TECHNICAL RESEARCH REPORT No.70 20142）Table 20 CO 2収支の算出結果Calculation results of CO 2 fixed quantity条件再生可能エネルギーの利用無し再生可能エネルギーの利用有り区分CO 2固定量（t-CO 2 /年）CO 2排出量（t-CO 2 /年）藻類培養蒸気通常バイオマスボイラー蒸気蒸気通常バイオマスボイラー蒸気50,535 50,535培養施設の稼動15,239 15,239 0 0管理棟の稼動（供用部）5,646 4,605 1,041 0CO 2収支（t-CO 2 /年）29,650 30,691 49,494 50,5355おわりに以上の調査結果から，大型藻類を大量培養・利活用する大規模洋上施設は，経済的に成立する可能性があり，藻類への二酸化炭素固定量として年間5万t-CO 2を見込むことができるという調査結果を得た。本調査で提示した施設を実現するためには，例えば大型藻類の大量培養施設の技術的な実証をはじめ，多くの技術的な課題が残されている。また，本調査で検討した大規模な施設で生産された製品を隣接する沿岸部の地域での活用や，必要なエネルギーの相互融通や廃熱利用などスマートコミュニティーの中核施設としての展開も検討していくことが必要であり，経済産業省の二酸化炭素海洋固定Fig. 14地域コミュニティーと連動させた藻類培養・利活用洋上施設の活用イメージ1）Image of seaweeds cultivation and utilization offshore facility with neighbor community化・有効利用技術調査事業の報告書では，これらの点についても調査結果をとりまとめている。こうした地域連携を視野に入れた藻類培養・利活用施設の活用の方向性としてとりまとめた代表的なイメージをFig. 14に示す。今後は，具体的な設置海域の検討を行いながら，関係自治体との連携構築や地域の商工会議所をはじめとする地域固有の産業との連携活動を通じて，より具体的な事業計画を立案していくことが重要である。最後に，本調査事業を実施するうえで大型藻類の調査については株式会社環境総合テクノス様，藻類の有用成分については一般財団法人九州環境管理協会様，藻類培養施設については横河電機株式会社様および一般財団法人九州環境管理協会様，株式会社宮入バルブ製作所様，株式会社野村総合研究所様，藻類利活用施設ついては，日本化学機械製造株式会社様および関西設計株式会社様，プラットフォーム関連施設については，川崎重工業株式会社様，関西設計株式会社様，株式会社ナカボーテック様，株式会社デンロコーポレーション様，再生可能エネルギー施設については，株式会社安川電機様および安川シーメンスオートメーション・ドライブ株式会社様，事業試算については，株式会社野村総合研究所様，CO 2収支については，株式会社環境総合テクノス様，地域連携を視野入れた考察や実現に向けた課題整理については，国立大学法人東京工業大学ソリューション研究機構様および一般社団法人海洋環境創生機構様といった非常に多くの方々から多大な協力を得て，調査事業を遂行することができました。ここに感謝の意を表します。参考文献1）経済産業省，平成24年度二酸化炭素海洋固定化・有効利用技術調査事業報告書2）経済産業省，平成25年度二酸化炭素海洋固定化・有効利用技術調査事業報告書74